新幹線での無差別殺傷事件

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6月9日(土)夜、走行中の東海道新幹線車内で無差別殺傷事件が起きた。
22歳の男がたまたま隣の席などにいた女性二人に次々と刃物で切りつけ
止めに入った男性一人をもみ合いの末に殺害した。

事件の状況が次第に明らかになり
「もしも自分がそこにいたらどうしただろう?」
と繰り返し考えている。

少し離れていたら状況が分からず
悲鳴や「逃げろ」の声を聞いたら必死で逃げるだろう。

もっと近くで、目の前で事件が起こったら?
もしも犯人が自分に向かってきたら?
普段持ち歩いているもので身を守れるだろうか?
座席を外すなんてことは分からないから
大きめのバッグでガードするしかないか。

そこからさらに考えが広がる。

子供達や孫が一緒だったらどうするだろう?
80%くらいの確信を持って、おそらく子供達や孫を守ろうとすると思う。
仮に子供達が襲われたとして、
犯人と戦う方法、犯人を後ろから攻撃する方法を考えた。

使える武器はないか?

泊まりの時なら必ずノートパソコンを持っているから
頭に思いっきり叩きつけたら効果があるかも。
でも日帰りだったらタブレットで、これでは効かないだろうな。
500ccのサーモスのボトルも満タンでないと軽すぎる。

先の尖ったものでむき出しになった手や首筋を突く。
ボールペンならすぐに取り出せる。
スイスアーミーナイフも持っているけれど、どこに仕舞ったっけ・・・

ストール!
ストールで首を絞めるのは?
後ろから首に巻き付けられるかが問題だし
巻き付けられたとして私の方が背が低いとすれば
締め上げるのは難しそう・・・

いっそ道具に頼らず、全力で蹴とばすか。
その場合は狙うポイントが重要だ。

様々な思いが頭を駆け巡った。

いざとなったら何もできないのかもしれない。
でも、いざという時に何かができる人でありたいと思う。


一人で犯人に立ち向かい
命をかけて多くの乗客が被害に遭うことを防いだ
梅田耕太郎さんに
心からの敬意と感謝を表し哀悼の意を捧げます。

京大グループが子宮頸がんの新薬を開発

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京都大学の研究グループが、子宮頸がんにおいて
手術に代わる画期的な治療を可能とする新薬を開発した。

画期的抗ウイルス薬FIT-039による子宮頸がんの阻止 -治験を医学部附属病院で年度内に開始する予定-
研究者からのコメント
 日本における子宮頸がんワクチン(HPVワクチン)の普及率は0.5%以下であり、今後も国内の子宮頸がん患者数は激増すると考えられます。子宮頸がんの前がん病変であるCINは初期の段階では経過観察がとられ、進行した場合も部分切除しか治療法がなく、将来の早産や流産のリスクが残ります。そのため薬剤による切除を伴わない治療が望まれていました。本研究では抗ウイルス薬FIT-039がHPVを抑制し、手術に代わる画期的な治療法となることが期待されます。FIT-039は本学附属病院でウイルス性疣贅に対する臨床試験が進められており、さらにCINに対する臨床試験が今年度開始される予定です。これら臨床試験を通じて、画期的な新薬を一刻も早く患者様のもとへ届けたいと思います。
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子宮頸がんはヒトパピローマウィルス(HPV)感染によって生じるとされる。

HPVはありふれたウィルスで80%の女性が一生の間に一度は感染するが
その90%は自然に排出される。
排出されないで10年程度持続すると子宮頸がんを発症することがあり、
持続感染者の中で発症する割合は0.15%と言われている。

我が国において
子宮頸がんの毎年の患者10000人、死亡者3000人と言われると、どきっとするが
癌情報サービスの計算では、生涯で子宮頸がんに罹るのは78人に一人、1.3%の割合である。
本ブログで数回取り上げてきたHPVワクチンは、
1.3%が罹る子宮頸がんという病気を防ぐために全員に接種するものだ。
98.7%の人には結果的には必要無いものなのだが
自分が1.3%側に入るのか98.7%側に入るのかは、発病する、あるいは死ぬまで分からない。

この新薬が実用化され、仮に1.3%側に入ったとしても早期発見すれば切らずに治せるのなら、
重い副作用を心配しながら高価な子宮頸がんワクチンを打つ必要は、あまり無くなる。

日本発の新薬は世界中の女性達にとって「朗報」だ。

HPVワクチンに関する共同宣言2018

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敬愛する高山正之氏の
「騒いでいるのは日本だけだ」
という、2016年12月27日の虎ノ門ニュースでのコメントを切っ掛けに
HPVワクチン(当時は子宮頸がんワクチン)について調べた。

自分自身で統計データの解析をして
このワクチンのメリットが厚労省が言うよりもずっと限定的であることが分かった。
同時に、副反応の実態と被害者に対する一部医療関係者の非情な対応も知ることになった。
子宮頸がん予防ワクチンの問題
子宮頸がん予防ワクチン 患者数と健診について
子宮頸がん予防ワクチン 再び


2018年3月24日に薬害オンブズパースン会議主催の
国際シンポジウム「世界のHPVワクチン被害は今」が開催され
4月26日には「HPVワクチンに関する共同宣言2018 」が発表された。

これによって高山正之氏の
「騒いでいるのは日本だけだ」という発言は、完全に否定された。

さらに被害者が体験した社会からの対応が
各国でとても似ていることにも驚かされた。
保健当局や医療専門家がワクチンとの因果関係を否定し、
ワクチン接種後の有害事象を
心因性、一種の機能性障害、あるいは詐病ときめつける。
まるで重篤な副反応を予想して対応マニュアルが配られているのではと思えるほどだ。
その結果、HPVワクチンの被害者たちは、適切な治療を受けられず、
身体的苦痛だけでなく精神的苦痛にも耐えなければならないのだ。

このワクチンに慎重な立場の人達は副反応被害者を含め
あくまでもHPVワクチンに異議を唱えているだけであり
他の有効なワクチンには反対などしていないのに
HPVワクチン推奨者は彼らに「反ワクチン派」とレッテルを貼り
非科学的だ愚か者だと罵倒している。

我が国において、現在でもHPVワクチンは定期接種である。
対象年齢の女子は公費で接種でき、副反応への治療費等も公費で賄われる。
だが重篤な副反応が生じるだけでなく、効果も実際は限定的なのだから
公費を投じるのは不適切で、任意接種にするべきだと私は思っている。
任意接種とは希望する人が自費(約5万円)で接種し
もしも副反応被害が生じたら治療費等は製薬会社が負担するものだ。

以下に共同宣言全文を転載するので是非とも読んで
このワクチンをどのように扱うのがよいか、考えて欲しい。

「HPVワクチンに関する共同宣言2018」発表
薬害オンブズパースン会議は、2018年4月26日、コロンビア、スペイン、イギリス、アイルランド及び日本の被害者団体と共同で、「HPVワクチンに関する共同宣言2018」を発表しました。
以下、共同宣言の全文です。

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HPVワクチンに関する共同宣言2018
   
私たちは、英国・スペイン・アイルランド・コロンビア・日本のヒトパピローマウイルス・ワクチン(以下HPVワクチン)の被害者たちを代表して、2018年3月24日に東京で国際シンポジウムを開催しました。この会議の目的は、各国のHPVワクチンの被害者の実状を明らかにし、症状の軽減と回復への方策を探り、被害者の日々の活動を支援する方法について討議することでした。

 当初、HPVワクチンの被害は、複合性局所疼痛症候群(CRPS)、慢性疲労症候群(CFS)、体位性頻拍症候群(POTS)などに類似する症状として認識されましたが、まもなくその臨床症状と経過はさらに複雑なものであることが判明しました。HPVワクチンで報告された有害事象(AE)の臨床的特徴は、多彩な症状と、これらの症状が長期間にわたって重層的に出現することです。この有害反応の中には、以下のような多系統にわたる複合的な症状が含まれます。
・頭痛、筋肉痛および関節痛を含む全身痛
・麻痺、筋力低下、不随意運動、けいれんなどの運動機能障害
・しびれおよび知覚障害/ 光と音に対する過敏症
・めまい、低血圧、頻脈、下痢を含む自律神経症状
・呼吸機能障害
・月経異常、月経過多等の内分泌障害
・不安、幻覚、自殺傾向などの心理的症状
・過眠症、ナルコレプシーなどの睡眠障害

これらの症状の結果、学習が阻害され、高度の疲労感や意欲低下を訴え、日常生活にも障害を来すようなケースも多くみられます。これらの症状の臨床的特徴は、今回のシンポジウム参加5カ国すべてに共通しており、そればかりでなく、シンポジウムに参加できなかった他の国々の被害者でも、きわめて類似の特徴が報告されています。
また、HPVワクチンの有害事象報告は他のワクチンよりも圧倒的に多いことが、いずれの国でも共通して認められています。被害者たちのこれらの症状は、ワクチンの成分とその設計に起因することが、現在、多くの研究で示されています

にもかかわらず、保健当局や医療専門家たちはHPVワクチンと有害事象との因果関係を否定し続けています。ワクチンを推進している人々は、被害者たちの症状と有害事象との関連について無関心です。
CRPS、CFS、およびPOTSの研究では、HPVワクチンの安全性に疑問が投げかけられていますが、これらの疾患は診断が困難で特異性がないという理由で、その研究は排除されています。一方、当局は、疫学分析を通じてワクチンの安全性が十分に確立されていると主張しています。

しかし、その疫学的根拠には根本的に欠陥があります。その疫学的アプローチは、長期間にわたって重層的に症状が発現することを特徴とするHPVワクチン被害のシグナルを検出するには、設計が不適切です。十年にも及んで非常に高い抗体価を維持する、このワクチンの特異な作用機序が無視されています。このような長期間作用型ワクチンでは、被害者に非常に遅発性で様々な有害作用が現れたとしても何ら驚くことではありません。しかし、彼らの論理では、潜伏期間の長い有害事象報告はワクチンとの関連が否定され、多様な症状を示す症例は既知の別の疾患と診断されてしまうのです。
一般に、ワクチンに起因する有害作用は、免疫学的介入に敏感で、脆弱な人々に起こりやすいのですが、これらの人々が一般集団の中で占める割合はきわめて小さいので、ワクチン接種群と対照(ワクチン接種を受けていない)群、あるいは一般集団との単純比較で自己免疫疾患の発生頻度を比べてみても、有意差は示されないでしょう。このように疫学的・統計的分析の適用を誤った議論をもとに、HPVワクチンの安全性を保証することはできません。このような偏った思考は、科学的調査の基本原則に完全に反し、公衆衛生における医療専門家の役割を危うくするものです。

さらに驚くべき、かつ憂慮すべきことは、被害者が体験した社会からの対応です。 シンポジウムを通じて、参加したすべての国で、被害者が受けた対応がきわめて似ていることが明らかになりました。
いずれの参加国でも、保健当局や医療専門家は、ワクチンとの因果関係を否定し、ワクチン接種後の有害事象を心因性、一種の機能性障害、あるいは詐病とみなしています。その結果、HPVワクチンの被害者たちは、適切な治療を受けられず、身体的苦痛だけでなく精神的苦痛にも耐えなければなりませんでした。
WHOやEMAなどの国際機関も、各国の保健当局や政策立案者と同様に、疫学的分析により、HPVワクチンの安全性は適切に確立されていると主張し、被害者たちの主張には科学的根拠がないとして、その訴えを排斥しています。
同じような無視と差別は、HPVワクチンによる有害事象が報告されているすべての国で驚くほどよく似ています。この国際シンポジウムに出席していない他の国の被害者も、それぞれの国の保健当局によって同じように扱われていることが分かっています。さらに、被害者とその親たちは、保健当局を信頼したからこそ、HPVワクチン接種に同意したにもかかわらず、いまは「反ワクチン派」と非難されています。


過去の多くの薬害事件において、因果関係が科学的に完全に証明されるまでの過程において、安易に因果関係を否定し、被害者を無視し差別する過ちを冒してきました。この歴史の教訓に学んでいるでしょうか。同じ恐ろしい過ちを繰り返さなければならないのでしょうか。

このような悲劇が世界規模で起こっていることを踏まえ、私たちは、政府、HPVワクチンメーカー、医療専門家、マスコミに次のように訴えます。
                          
・中立的な第三者による、HPVワクチンを受けたすべての人々の健康状態の長期追跡調査を実施すること

・HPVワクチンの副作用の効果的な治療法を開発する研究を促進すること

・被害者に対する治療を提供し、生活、教育、就労の支援を行うこと

・HPVワクチンの接種に関し、インフォームド・コンセントに関する基本的人権に基づき十分な情報を得て決定ができるよう、子供、青少年、および親に対し、HPVワクチン接種によって生じる可能性のあるすべての副作用を記載した患者用情報小冊子を提供すること

・リスクを全面開示しないままHPVワクチン接種を促進するような広告キャンペーンはすべて中止すること

・重篤な副作用の回避を保証するより安全なシステムが確立されるまでは、HPVワクチンを定期の予防接種として推奨することを中止すること

・HPVワクチンの被害者に対する差別や中傷をやめること

2018年4月
薬害オンブズパースン会議
Rebuilding Hope Association HPV Vaccine Victims(コロンビア)
AAVD(Association of Affected People Due to the HPV Vaccine in Spain、スペイン)
AHVID(UK Association of HPV Vaccine Injured Daughters、イギリス)
REGRET (Reactions and Effects of Gardasil Resulting in Extreme Trauma、アイルランド)
全国子宮頸がんワクチン被害者連絡会 (日本)
HPVワクチン薬害訴訟全国原告団 (日本)

事務次官のセクハラ騒動

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財務事務次官のセクハラ問題が週刊新潮で報じられ
音声テープの内容を知ったときは
今時こんな色情狂みたいな人が霞ヶ関の中心にいたのかと驚いた。
しかし財務省による事務次官への聞き取り調査結果をみると
必ずしも色情狂というわけでも無さそうに思えてきた。

音声データには事務次官の発言だけがあり
相手の声は伏せられていてテロップだけ。
本当にそう言っているのかも相手が誰かも不明である。

財務省が被害者の女性記者に調査協力を呼びかけたことに対して
4月17日朝のワイドショーでは
「セクハラ被害を全く理解していない。名乗り出られるはずがない。」
と一致して財務省側の対応を非難していた。
しかし一人の人間が社会的生命を絶たれるか否かという問題なのだから
告発をする側にも責任と覚悟が求められるのは当然だ。
まして記者であればなおさら。
名乗り出て対決すれば、「あの財務省に敢然と立ち向かった英雄」として名を上げ、
各方面からも重用されるだろうから、
デメリットよりもメリットの方が大きいのではないかと思った。

4月18日、週刊新潮の続報を前に
事務次官は
「セクハラなどしていないが騒ぎで仕事にならないから。」
と辞任する意向を表明した。

するとその日の真夜中にテレビ朝日が記者会見を開き
被害を受けたのはテレビ朝日の女性記者だと発表した。
事務次官が主計局長の時から一年半も担当していた女性記者が
隠し取りした音声データを元に
「テレビ朝日で事務次官のセクハラを報道したい」と上司に希望したが入れられず
週刊新潮に持ち込んだのだという。

それを聞いて「ああ、ハニトラね~」と思った。
相手の猥談が耐えられないのなら断固として配置換えを主張すればよかったのだ。
それをせずに1年半も担当を続けたということは
一年半掛けて相手をその気にさせてから、
隠し録音して特ダネを狙ったのではないだろうか。
そうでないならテレビ朝日という職場の問題である。

そもそも初対面からセクハラ的な発言をする男性は極めて特異(異常)だ。
だんだん打ち解けて間合いを詰めていく過程で
この相手にはどのくらいのことを言ってもいいのかを判断する。
一年半の間、女性記者が情報を得る対価として猥談を容認してきたのなら
今になって隠し取りした音声データで告発するのは卑怯だとさえ思う。

報道機関は情報を取るために、
重要人物に対して見栄えのよい若い異性の記者を配置するという。
そういった「業界」の体質が根本的な問題であり
特別に異常なことをしたわけでもない事務次官が血祭りに上げられたのは
「脇が甘い」「不徳の致すところ」ではあろうが
オールドメディアによる安倍政権への攻撃の一環と思われ
個人的にはお気の毒でならない。

業界の体質は改善されるべきだ。
しかし一朝一夕でできることではないだろう。
与えられた環境の中で、身を守りつつ記者としての力を発揮されている女性記者も多いはず。
おじさんの猥談にさえ耐えられないなら、
あるいは猥談抜きで情報を取るだけの力量がないなら
その方は記者には向かないのであって他の仕事をされた方がいい。

これが国会を空転させてまで最優先で解決するべき問題とはとても思えない。
自分が環境に合わせる、自分に合う環境を見つける、
周囲と折り合いを付けていくことが短期的な対策で、
制度や環境を変えていくのは長期的対策である。
「自分はとても傷ついた、だから自分に合わせて制度や環境をすぐに変えろ。」
という主張は弱者を装った思い上がりだと思う。


昔職場で同僚だった女性から聞いた話を思い出した。
彼女が以前に勤めていた職場では休憩時間の会話が猥談ばかりで
それが絶えられなくて辞めたという。
ただし猥談に興じていたのは中年の女性達。
女ばかりの職場だったのだ。
「初心だったんですね。」と彼女は笑っていた。

世の中からセクハラを完全に無くすことは無理だ。
であれば自分に合う環境を見つけるか
環境に自分を合わせるかしかないだろう。

放射性降下物量の時系列から分かること

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一枚の図がある。
放射性降下物2015s

気象庁気象研究所が測定している
大気中の放射性物質(90Srおよび137Cs)月間降下量の
1957年から2015年8月までの値である。
横軸が時間(年)、縦軸が放射能量(ミリベクレル/㎡/月)。

図の右の方で数値が跳ね上がっているのが、2011年3月の福島第一原発事故である。
10の7乗を超えた値が4ヶ月後には10の5乗まで下がり、
その後は10の5乗を超えることなく2015年には10の4乗を下回るまで
徐々に数値は下がっている。

次に、図の左の方へ目を転じると、10の5乗近い値が1966年頃まで約10年続き
1980年頃までは頻繁に10の3乗を超えていたことが分かる。
これらは大気圏内核実験の影響で
1962年までは米国とソ連、その後1980年まではフランスとチャイナが実験を行った。
余談になるが
チャイナの初めての核実験は1964年10月、東京オリンピックの最中だった。
場所は東トルキスタン(新疆ウイグル自治区)で、
そこの住民であるウイグルの人々は避難情報などは一切与えられず
その後も繰り返される核実験で被爆し、深刻な健康被害を強いられた。

話を元に戻すと(← 青山さん風に)
つまり1950年代、60年代の日本列島には、
福島第一原発事故数ヶ月後と同程度の放射性降下物が
継続的に降り注いでいたのである。
日本から遠く離れた場所で発生した放射性物質が拡散しながら到達したのだから
日本全体が広く、同じレベルの放射性物質に曝されていたことになる。

1953年生まれの私でいえば、幼児期から小学生、中学生の時代である。
もちろん当時「放射性物質降下警報」が出ることはなく
いっぱい外で遊んで放射性物質を浴び放題。
野菜や牛乳なども今よりはずっと放射性濃度は高かっただろうが
誰も気にせずバンバン食べていたのである。

それでも健康に60歳を超えて、元気に生きている(^_^)v

同様に、日本全国津々浦々、概ね50歳以上の方は皆、
子供時代からそれなりの高いレベルで放射能を浴びてきたわけで
福島第一原発事故を放射能による健康被害という観点で見たとき
過剰に恐れることは、あまり意味が無いと言えるだろう。

さて図の中央に出ているピークは1986年4月のチェルノブイリ原発事故である。
ピークの値は10の5乗で福島事故の100分の一だが
これは発生源が観測地点(つくば市)から遠いためである。
チェルノブイリよりも福島の方が100倍も大きな事故だったわけでは無いことを
念のため付け加えておく。


この図はこちらの「環境における人工放射能の研究」で見ることができる。