アメリカ大使館に抗議のコメントを!

安倍総理の靖国参拝について
アメリカ大使館が「失望した」と声明を出したことで、
売国メディア達と中韓が大喜びしている。

ここは日本国民として「不快感と失望感」を
是非アメリカ政府に伝えるべきだと思う。
黙っていては絶対に伝わらない。

アメリカ大使館のfacebookにコメントできるので、私も書き込んできた。

何千何万と抗議コメントが殺到すれば、
日本人にとって靖国神社がどれほど大切なものなのか、
少しは理解できるかもしれないし
安倍政権と日本政府の立場をよくすることにもつながるだろう。

できることを頑張ろう!

安倍総理、靖国神社に参拝!

第二次安倍政権発足から一年目となる今日
安倍総理が靖国神社に参拝した。

昼前にそのニュースを聞いて、よかった! と思った。

安倍さん、一年間よく我慢したと思う。

一年間、靖国神社参拝を見合わせて、
その間に特定アジア(中韓朝)以外のアジア諸国やロシア等との外交関係を
着実に大きく進展させた。

中韓への首脳会談の呼びかけもたびたび行ったが
「強く出れば日本が下手に出るはず」との過去の経験にしがみつき
安倍政権と日本国民を甘く見続けて、
中韓は日本との関係改善への努力を怠った。

一年間の働きかけにも応じなかったのだから
総理の靖国神社参拝によって
これ以上日本と中韓との関係が悪化するはずはない。
既に最低なのだから。

そもそも靖国神社を参拝することは、純粋に日本国民の問題であり
他国がどうこう言える筋合いの事ではない。
参拝後記者会見での安倍総理の発言は
冷静で真摯で誠実な内容であり、頼もしく感じた。

マスコミは、予想通り、
「中韓を刺激するのはよくない」と主張し
テレビ各局は北京やソウルでの街頭インタビューまで流した。
各国の反応というのなら、
例えばインドやASEAN諸国も取材して、放映しろよ(怒)!
また、アメリカが否定的な反応だったと、実に嬉しそうだった。

本当に「偏向」している。

今回の靖国参拝によって、
安倍総理が周辺国の干渉に負けない強い意志と信念を持つリーダーであることが
はっきりと示されたと思う。
覚醒している日本国民は安倍総理への信頼感を強めた。
国際的(特定アジアを除く)にも安倍政権の日本への信頼感と評価を高めたはずだ。
靖国参拝を外交カードとして無力化することにも繋がるし
安倍総理の靖国参拝の意義は大きい。


ついでに、「戦犯戦犯」と言われることについて。

昭和27年(1952年)4月28日に主権を回復してすぐ
「戦犯とされた者を即時に釈放すべしという国民運動が発生し、
4千万人の日本国民の署名が集まった」
という事実と、そのことを受けて、国会において
「1952年6月9日「戦犯在所者の釈放等に関する決議」、
1952年12月9日「戦争犯罪による受刑者の釈放等に関する決議」、
そして1953年8月3日、「戦犯」とされた者を赦免し、名誉を回復させる
「戦争犯罪による受刑者の赦免に関する決議」が
社会党を含めて圧倒的多数で可決された。」
という事実を、
私たち日本国民は皆、きちんと知っておく必要がある。

つまり、当時を生きた私達の父母や祖父母は
戦時と戦後の占領期間を体験した上で
「戦犯とは、国のために働き戦勝国によるリンチにあった人々で、決して犯罪者ではないのだ」と
はっきりと認識していたのである。

当時を知らない私達は
戦後教育と偏向メディアによって
「あの戦争では指導者が加害者で国民は被害者だった」
と思い込まされてきた。
しかしそれは
国のために命をかけて戦って下さった祖先、
銃後で厳しい状況を生き抜いて下さった祖先への
「冒涜」だと私は思っている。

一人でも多くの人が
一日でも早く事実に気付いて欲しい。


-----ウイキペディアより抜粋
1952年6月9日「戦犯在所者の釈放等に関する決議」、1952年12月9日「戦争犯罪による受刑者の釈放等に関する決議」、そして1953年8月3日、「戦犯」とされた者を赦免し、名誉を回復させる「戦争犯罪による受刑者の赦免に関する決議」が社会党を含めて圧倒的多数で可決された。この議決は前年(1952年)に、戦犯とされた者を即時に釈放すべしという国民運動が発生し、4千万人の日本国民の署名が集まった事に起因する[9]。そして「恩給改正法」では受刑者本人の恩給支給期間に拘禁期間を通算すると規定され、1955年には「戦争受刑者の即時釈放要請に関する決議」がされた。そうしてサンフランシスコ講和条約第11条の手続きにもとづき関係11か国の同意を得たうえで減刑による出所が順次、行われることになる。なお、日本政府はこの法について、刑の執行からの解放を意味すると解し、いわゆるA級戦争犯罪人として極東国際軍事裁判所において有罪判決を受けた者のうち「赦免」された者はいないが、減刑された者は10名(いずれも終身禁錮の判決を受けた者である。)であり、いずれも昭和33年4月7日付けで、同日までにそれぞれ服役した期間を刑期とする刑に減刑されたものとし、この法律に基づく「赦免」及び「刑の軽減」が判決の効力に及ぼす影響について定めた法令等は存在しないという見解を示している[10]。

A級戦犯として起訴されて死刑・終身刑・有期刑などの有罪判決を受けた人、裁判が途中で終了した人、不起訴になった人の大部分は、戦前に戦前の公職を務めたことに対して勲一等旭日大綬章を叙勲され、その叙勲は取り消されてはいない。
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